■2000年以降、不安定さを見せる大統領選の年
歴史的に、大統領選のある年のマーケットは底堅さを見せるものである。事実、戦後から1999年まで、大統領選の年に3%以上下落したことは一度たりともない。
しかしその後は、ITバブルのピークを迎えた2000年、続いて住宅バブルに見舞われた2008年などが示しているように、いくら投資家が愛する選挙年であっても、いつも当たり前のようにリターンが転がり込むわけではない。
「回復継続中」を示しているかのようなマクロ指標ではあるが、重要なテクニカル指標から否定的なメッセージが発されていることなどから、現状で我々のポートフォリオは、既に過去6年で一番ディフェンシブなポジションとなっている。
4年の政治サイクルのうち、通常、大統領選までの2年間は強さを示すものである。しかし今の相場が、歴史的な基準からどう外れているのかを後述する情報とともに解説したい。
■昨年以上の警戒が必要
さらに年初の弱い動きが、仮に「調整」程度で切返すようであれば、その時はなおさら前回までのレポートで理由を述べてきた通り、強い「警戒コース」へと舵を切らなくてはならないと考えている。
6年が経過し、今の景気回復は過去100年間で最も長期の部類に入るが、実は景気後退期に入るのは、その多くが大統領選の翌年というあまり知られていない事実がある。
過去85年以上のもの間、平均４~6年間続く14回の景気後退期があり、うち9回が大統領選の翌年に始まっている。さらに残りの3回は大統領選の年から既に始まっているのである。
通常、マーケットが景気後退の９~12ヶ月前にベア相場入りすることを踏まえると、ちょうど今頃から予断なく身構えておく必要がある。
やはり後述するが、そこでは大統領選挙戦の年の政治サイクルについて、知っておくべき歴史的事実、特徴、読み解き方などを見ていく予定。また、私が現在、特に気になった説得力のあるテクニカル・エビデンスも。
※内容を追加して更新します（ページを追加します）
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